OJTを組織的な制度へ。
制度設計から運用・研修まで、若手育成の仕組みづくりに伴走

（公開日：2026年9月10日）

本事例では、現場ごとに行われていたOJTを組織的な制度として整え、その運用を始めるまでの取り組みをご紹介します。

トレノケートは、お客様主体の制度づくりに伴走し、検討の進め方や制度案への助言を行いました。制度の内容が固まった後は、人事担当者、管理職、OJTトレーナーなどへの研修を順次提供し、現場での運用に向けた準備を支援しました。

お客様概要

※本事例は、お客様へのインタビュー内容をもとに、企業・個人が特定されないよう一部の情報を省略・編集して掲載しています。

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この事例のポイント

本事例の特徴は、制度の検討から運用準備までを、次の3段階で支援した点にあります。

1. 制度設計

お客様が主体となってOJT制度を設計できるよう、必要な知見の提供、検討内容へのフィードバック、運用に向けたアドバイスを実施。

2. 運用準備

制度の目的や関係者の役割を整理し、制度の内容を社内へ説明できる状態まで具体化。

3. 関係者への研修

制度の検討から本格運用まで、各段階に合わせて対象者別の研修を順次提供。未受講者には公開コースを活用。

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OJT制度立ち上げの背景

同社では、OJTトレーナーを明示的に任命し、その役割や育成の進め方を定めて運用するOJT制度はありませんでした。
新卒採用の強化を機に、人事担当者は他社のOJT制度について調べ、自社でも若手育成の仕組みとして導入できないか検討を開始。しかし、どのような制度にすればよいかを具体化するための知見がなく、検討を進める段階でトレノケートへ相談が寄せられました。

研修の前に、制度設計を進める

当初からOJTトレーナーへの研修は必要になると考えられていました。ただし、研修内容を決めるためにも、まずは制度の目的、関係者の役割、育成の進め方などを明確にしなければなりません。そこで、研修の検討より先に、OJT制度の基本設計から取り組むことになりました。

また、社内にはさまざまな経歴や経験を持つ社員が在籍し、人材育成に対する考え方や若手育成への関わり方も一様ではありません。制度を形だけのものにしないためには、その目的や必要性を社内へ丁寧に伝え、育成に関わる社員がそれぞれの役割を理解できる状態をつくることも重要でした。

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トレノケートの提案・支援

トレノケートは、単にOJT関連の研修を提供するだけではなく、お客様自身がOJT制度を整備する過程を支援しました。ここでは、制度化の検討と、制度整備後の研修に分けてご紹介します。

お客様主体の制度設計を支援

まず、同社の組織的な特徴や人材育成上の課題を整理し、制度を検討するうえで必要な知見を提供しました。お客様が作成した制度案に対しては、内容へのフィードバックや運用に向けたアドバイスを実施。対話を重ねながら、お客様ご自身の手で制度の目的、関係者の役割、育成の進め方などを具体化していきました。制度の骨子を説明資料にまとめ、社内へもアナウンス。翌年度から制度が正式運用できる状態を整えました。

制度整備後、対象者別の研修を順次提供

制度の検討段階では、弊社は、まず人事担当者を対象に、OJT制度の立ち上げと人材開発の基礎知識を学ぶ研修を提供しました。

制度の内容が固まり、社内展開へ進む段階では、全役員・全管理職を対象とした若手社員の指導に関する研修と、OJTトレーナーになる可能性がある社員を対象とした後輩育成に関する研修を提供。若手社員を受け入れる側が、育成に関する考え方や具体的なノウハウを共有できる状態を目指しました。

本格運用に向けた準備段階では、若手社員のその年の配属の有無にかかわらず、全部署からOJTトレーナーになりうる方とその上司を対象に、OJT指導計画書を作成するワークショップを提供しました。これは、「今年は配属がないかもしれないが、いずれ新卒入社や異動などで若手を指導する可能性はどの部署もあり、OJT制度発足時点で、どの部署も"じぶんごと"で考えておきたい」という狙いがあってのことです。

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本事例で実施した研修

人事担当者向け

• OJT制度の立ち上げについての研修（個別提供）
• 人材開発の基礎知識（OJT編）～自社にあったOJT制度とメンター制度を設計し、運用する～

全役員・全管理職向け

• マネージャとリーダーのための「イマドキの若手」指導法
  ～相手を理解し、自分の価値観や考え方をみつめ直す～

OJTトレーナー候補層向け

• 後輩の教え方育て方 ～OJTの効果的な進め方とスキル～

OJTトレーナー候補者・上司向け

• OJT指導計画書作成ワークショップ（カスタマイズ提供）

※リンクのない研修は、お客様の制度や実施目的に合わせて個別に提供したものです。

制度の本格運用後、前年度の集合研修に参加していなかった対象者には、トレノケートの公開コースを活用いただいています。若手育成に必要な知識やスキルを、学ぶ必要が発生した時点で学習できるよう、1社向け研修だけでなく、公開コースも組み合わせてご提供しています。

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導入後の変化

OJT制度設計への伴走と、対象者・目的に応じた複数の研修を経て、同社はOJT制度の本格運用を開始しました。お客様からは、制度を着実に軌道へ乗せられているとの声が寄せられています。

研修では、講義だけでなく、参加者同士の対話の時間も多く設けたことから、受講者からは、若手社員の考え方への理解が深まったという声が聞かれました。世代による違いを知ることが、若手社員と既存社員との育成や仕事に対する考え方のギャップを埋めるきっかけになっています。

また、OJT制度や若手育成について社内で積極的に話し合う動きが生まれ、若手の育成に関心を持つ社員からも声が上がるなど、「会社全体で若手を育てていこう」という雰囲気へとつながっています。

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今後の展望

同社では、運用を始めたOJT制度について、今後も環境や新入社員の変化に合わせて改善を重ねていくとのお考えがあります。

目指しているのは、若手社員だけが学ぶ仕組みではありません。OJT制度を通じて、若手社員に加え、育成に関わる社員も成長できる環境をつくることです。制度の継続的な改善に向けて、同社からはトレノケートによる今後の支援にも期待が寄せられています。

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OJT制度の立ち上げ・見直しをご検討の方へ

「OJTが担当者任せになっている」「部署や担当者によって育成方法が異なる」「OJT制度を新たに立ち上げたいが、何から決めればよいかわからない」といった課題はありませんか？

トレノケートでは、研修の提供だけでなく、お客様の組織や人材育成上の課題を踏まえ、OJT制度の立ち上げや見直しに関するご相談にも対応しています。制度づくりの検討段階から、管理職・OJTトレーナーなどへの研修、若手社員のOJTの受け方研修など、現在の状況に応じてご提案します。
OJT制度の立ち上げや見直しについて、ぜひお気軽にご相談ください。

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